シロアリ駆除後には被害を受けた木材の補修・補強工事が必要になることがあります。本記事ではシロアリ被害の修繕費用の目安・被害の程度別の補修方法・費用を抑えるポイント・補助金の活用方法まで詳しく解説します。

シロアリ被害の修繕が必要になるケース

被害の程度と修繕の必要性

シロアリ被害の修繕が必要かどうかは被害の程度によって異なります。
被害が軽微（木材表面のみの食害で構造的な強度は保たれている）な場合は、駆除後すぐに修繕が必要ではなく、木材の経過観察で対応できるケースがあります。
一方、木材が内部から空洞化して強度が著しく低下している場合・柱や土台が折れやすくなっている場合・床が沈んで生活に支障が出ている場合は、駆除後速やかに木材の補修・補強工事が必要です。
専門業者による被害範囲の調査結果をもとに、建築士・工務店と相談して修繕計画を立てることが重要です。

構造材の被害は早期修繕が必要

・土台（建物を支える基礎に近い横架材）
・柱（建物の荷重を支える垂直材）
・大引（1階床を支える横架材）
・根太（床板を直接支える材）
などの構造材が食害を受けた場合、放置すると地震時に建物が崩壊するリスクが高まります。
特に耐力壁の柱・土台が大規模に食害されている場合は、建物全体の耐震性能が著しく低下している可能性があるため、早急な修繕が必要です。
修繕の範囲・方法は被害状況によって異なり、部分補強で済む場合から全面的なリフォームが必要になる場合まであります。

シロアリ被害の修繕方法と費用の目安

土台の修繕

土台（基礎と柱の間にある横架材）が食害を受けた場合の修繕方法は被害の程度によって異なります。
一部が食害されている場合は「添え木補強」（被害を受けた部分に補強材を添える）で対応できます。
費用は箇所・規模によりますが、1か所あたり3〜10万円程度が目安です。
土台が全体的に食害を受けて強度が著しく低下している場合は「土台の交換」が必要になり、1本あたり10〜30万円程度の費用がかかります。
土台交換は床・壁・基礎との接合部の解体・復旧も必要になることが多く、費用は規模によってはさらに高くなる場合があります。

柱の修繕

柱の被害に対する修繕方法は
①添え木補強（炭素繊維シート・鉄板など複合材による補強）：1本あたり5〜15万円、
②柱の部分交換（被害部分のみを交換）：1本あたり15〜40万円、
③柱の全体交換（根元から上部まで全体交換・間取り変更が必要な場合も）：1本あたり30〜80万円以上があります。
耐力壁内の柱の場合は壁の解体・復旧も必要になり、費用がさらに大きくなります。
建築士に相談して最適な補強方法を選定することが重要です。

床材・根太・大引の修繕

床下の根太・大引が食害を受けた場合は床板をはがして補強・交換する工事が必要です。
根太の補強（添え木補強）は1㎡あたり5,000〜15,000円程度、根太の交換は1㎡あたり10,000〜30,000円程度が目安です。

フローリング・畳などの床材も被害を受けている場合は、床材の交換費用（1㎡あたり5,000〜20,000円）も加算されます。
床全体の修繕が必要な場合は30坪の住宅で50〜150万円以上になることもあります。

シロアリ被害修繕の費用相場まとめ

修繕箇所	修繕方法	費用目安	目安の前提
土台	添え木補強	3〜10万円/箇所	被害が一部に限定
土台	土台交換	10〜30万円/本	食害が全体に及ぶ
柱	添え木補強	5〜15万円/本	非耐力壁・被害軽微
柱	柱交換	30〜80万円以上/本	耐力壁・大規模被害
床（根太・大引）	添え木補強	5,000〜15,000円/㎡	一部補強
床（根太・大引）	全面交換	50〜150万円	30坪住宅全体
壁・内装	解体・復旧	5〜30万円/箇所	修繕に伴う解体

修繕費用を正確に把握するための調査方法

建築士による被害調査の依頼

シロアリ被害の修繕を行う前に、一級建築士・二級建築士または住宅診断士（ホームインスペクター）に被害範囲の調査を依頼することをおすすめします。
専門家による詳細な調査で被害の範囲・程度・修繕の必要性・修繕方法の選択肢を把握できます。
また建築士の調査報告書は修繕費用の見積もり比較・保証請求の際の証拠資料としても活用できます。
調査費用は1〜5万円程度ですが、修繕の方向性を定める上で必要不可欠な投資です。

複数業者への見積もり依頼

修繕工事の費用は業者によって大きく異なることがあります。
同じ被害状況でも見積もりに2〜3倍の差が出ることも珍しくないため、必ず2〜3社に見積もりを依頼して比較することをおすすめします。
見積もりを比較する際は
・修繕方法
・使用する材料
・保証（修繕後の品質保証）
・費用の内訳を詳細に確認してください。

最も安い見積もりが必ずしも最適とは限らず、修繕の品質・保証が充実しているかどうかを総合的に判断することが重要です。

シロアリ被害修繕と耐震補強の同時実施

シロアリ被害の修繕を行う際は、同時に耐震補強工事を実施することが費用の観点からも工事の効率性からも有利です。
修繕工事では壁・床の解体が必要になることが多く、この解体の機会に耐震診断・耐震補強工事を並行して実施することで、解体・復旧の費用を共有できます。
また国・自治体の耐震補強補助金を活用することで、修繕と補強を合わせた工事費用を大幅に削減できる場合があります。シロアリ被害修繕の見積もりを工務店に依頼する際に「耐震補強の同時実施も検討したい」と伝えることで、総合的な提案を受けることができます。

修繕費用に使える補助金・助成金（2026年）

国の補助制度

シロアリ被害の修繕単体に対する国の補助制度は一般的にはありませんが、修繕と合わせて耐震補強・断熱リフォームを実施する場合は「長期優良住宅化リフォーム推進事業」「住宅省エネ2026キャンペーン」「耐震改修補助」などの補助制度が活用できる可能性があります。
補助金の要件・補助率は年度・制度によって異なるため、地元の市区町村窓口または住宅リフォーム推進協議会のウェブサイトで最新情報を確認してください。

自治体の補助制度

都道府県・市区町村によってはシロアリ被害修繕・リフォームに関する独自の補助金・助成金・低利融資制度を設けているケースがあります。
お住まいの自治体の住宅担当課・建築指導課に問い合わせることで、利用可能な制度を確認できます。

またリフォームを依頼する工務店・リフォーム業者に「地域の補助金制度を把握しているか」確認することも有効です。
地元の補助金事情に詳しい業者は、補助金申請のサポートまで一括して行ってくれることがあります。

修繕工事の業者選びのポイント

• シロアリ被害を受けた木材の補修・補強の実績がある工務店・大工を選ぶ
• 建築士の調査報告書に基づいた修繕計画を提案できる業者を選ぶ
• 修繕後の品質保証（アフターサービス）の内容を確認する
• 修繕と耐震補強の同時実施について提案できる業者を優先する
• 複数社に見積もりを取り、費用と内容を比較する（最低2〜3社）
• 修繕費用の内訳（材料費・施工費・廃材処理費など）が明確な見積もりを選ぶ

修繕後の再発防止対策

シロアリ被害の修繕を終えたら、再発防止のための措置を必ず実施してください。
修繕工事と同時に、または修繕工事完了後速やかに以下を行います。
①シロアリ防除業者による床下全体の薬剤散布（修繕後に薬剤が流失・汚染されている場合は再施工が必要）、
②床下の湿気対策（防湿フィルム・換気扇設置）、
③新しい木材への防腐防蟻処理（修繕に使用した木材への薬剤処理）。
修繕後5年間は年1回の床下セルフチェックを特に念入りに行い、再発の早期発見に努めてください。

よくある質問（Q&A）

Q：シロアリ被害を受けた柱は全て交換が必要ですか？

A：全ての被害柱を交換する必要があるわけではありません。
被害の程度によっては添え木補強・炭素繊維補強などで構造的な強度を回復できる場合があります。
建築士に調査を依頼して「補強で十分か・交換が必要か」を専門的な視点で判断してもらうことをおすすめします。
安易に「全部交換」を勧める業者には注意が必要で、適切な補強方法を複数の専門家に確認することが重要です。

Q：修繕工事の費用はシロアリ業者の保証でカバーされますか？

A：シロアリ防除業者の保証は主に「再駆除（再施工）の無償実施」を対象としており、木材修繕費用まで補償する業者は多くありません。
保証書に「木材修繕費の補償」が明記されていない場合は自己負担になります。
保証書の内容を事前に確認し、木材修繕費用の補償を求める場合は契約前に業者と交渉することをおすすめします。

シロアリ被害修繕の実例3件

実例①：土台被害のみで済んだ早期発見のケース

神奈川県横浜市・築18年木造2階建ての事例。

床下の年次点検中に業者がシロアリ被害を発見。
土台の一部（2.5m程度）が食害されていましたが、柱・根太への被害は軽微でした。駆除費用12万円＋土台の添え木補強2箇所で8万円、合計20万円で修繕が完了しました。
早期発見によって修繕費用を最小限に抑えられた成功事例です。

教訓：定期点検の重要性と、発見時の素早い対応が修繕費用を大幅に左右します。

実例②：床全体の修繕が必要になった放置のケース

埼玉県さいたま市・築25年木造平屋の事例。

「床がわずかに軟らかい」という症状を数年間放置した結果、根太・大引が広範囲にわたって食害されていることが判明しました。
床全体（約60㎡）の解体・根太・大引の交換・新規フローリング施工で修繕費用は180万円に達しました。
また柱3本も部分的に食害されており、添え木補強で40万円が追加で必要になりました。
被害発見を放置したことで修繕費用が大幅に拡大した事例です。

実例③：構造材大規模被害で耐震補強も同時実施したケース

大阪府大阪市・築35年木造2階建て。

1階全体の土台・柱・大引に広範囲のシロアリ被害。
建築士の診断で耐震性能が著しく低下していることが確認されました。
シロアリ駆除15万円、土台交換（全周）60万円、柱補強・交換10本で150万円、耐震補強（筋交い追加・接合金物補強）80万円、内装復旧60万円で合計約365万円の大規模工事となりました。

ただし国・市の耐震補強補助金140万円が適用され、実質負担は225万円に軽減されました。

修繕工事の優先順位の決め方

生活の安全性を最優先に

修繕の優先順位は
①建物の安全性（柱・土台など構造材の強度確保）、
②日常生活への影響（床の陥没リスク・ドアが閉まらないなど）、
③見た目・快適性の回復の順で考えることが基本です。
費用が限られている場合は、生活の安全性に直結する構造材の補強・交換を最優先として、内装・見た目の修繕は後回しにすることも選択肢の一つです。
建築士に「安全性確保に必要な最低限の修繕」と「快適性・耐久性向上のための追加修繕」を分けて見積もってもらうことで、予算に応じた段階的な修繕計画が立てやすくなります。

将来の増改築・リフォーム計画と合わせた検討

シロアリ被害修繕のタイミングで、将来の増改築・バリアフリーリフォーム・断熱改修なども合わせて検討することで、工事の重複を避け総合的なコストを抑えることができます。
修繕で必要になる壁・床の解体部分を活用して断熱材の追加・耐震補強を同時に実施したり、水回りのリフォームと合わせてキッチン・浴室周辺の木材修繕を行ったりすることで、同じ工事費内でより多くの改善を実現できます。
工務店・リフォーム業者に「将来の計画」を含めた提案を求めることをおすすめします。

シロアリ被害修繕に関連する資格と確認事項

確認申請が必要なケース

シロアリ被害の修繕が「大規模な模様替え」に該当する場合は建築確認申請が必要になることがあります。
一般に、主要構造部（柱・梁・壁・屋根・階段）の半分以上を変更する場合は大規模な模様替えとして確認申請が必要とされています。
シロアリ被害の修繕でこの範囲に達するケースは多くはありませんが、大規模な土台・柱交換を予定している場合は事前に工務店・建築士に確認申請の要否を確認してください。確認申請が必要な場合は申請費用・手続き期間（数週間〜数か月）が追加で必要になります。

瑕疵担保責任（品確法）の活用

新築から10年以内にシロアリ被害（構造的な欠陥として認定される場合）が発覚した場合、住宅品質確保促進法（品確法）に基づく瑕疵担保責任を建設業者に対して追及できる可能性があります。
ただしシロアリ被害が「建設時の施工不良」によるものか「外部からのシロアリ侵入」によるものかの判別が重要で、施工不良でない場合は瑕疵担保責任の対象外になります。
弁護士・建築士に相談して責任の所在を確認することをおすすめします。

修繕費用を事前に備える方法

シロアリ被害修繕という予期しない出費に備えるために、以下の方法を事前に検討することをおすすめします。
①住宅修繕費の積立：毎月1〜2万円を「住宅修繕費積立口座」として別立てで貯蓄しておく（10年で120〜240万円の備えになる）。
②住宅ローンのリフォームローン（別枠）：主要金融機関で提供しているリフォームローンを、修繕が必要になった際に活用する。
③フラット35のリノベーション対応版の活用：一定要件を満たした改修工事にフラット35が活用できる場合がある。
④地方銀行・信用金庫の住宅修繕ローン：金利・条件が比較的優遇されているローン商品が地域によって提供されている。大切な住まいの修繕費用は、日頃から計画的に備えておくことが重要です。

シロアリ被害の修繕は早期発見・早期対応がコストを最小化する最善策です。
シロアリ被害の修繕費用は被害の程度・規模・箇所によって数万円〜数百万円まで幅があります。
被害発見後はまず建築士に調査を依頼して被害範囲を正確に把握し、複数の工務店・大工に見積もりを取って比較することが重要です。
耐震補強との同時実施や補助金の活用も検討しながら、費用を最小化しつつ確実な修繕を実現してください。
修繕完了後も定期的なシロアリ点検・防除を継続することで、大切な住まいを長期間良好な状態に維持してください。
専門業者への相談をためらわず、被害発見後は早急に対応することを強くおすすめします。

修繕後の住宅価値への影響と売却時の対応

シロアリ被害と住宅売却の関係

シロアリ被害歴がある住宅を売却する際は、被害の発生・修繕の内容を買い手に告知する法的義務（重要事項説明義務）があります。
告知せずに売却すると「瑕疵担保責任」を追及される可能性があります。
ただし適切に修繕・駆除が完了しており、その記録（修繕履歴・保証書）が残っている場合は、買い手に対して「適切に対処済み」であることを説明できます。
修繕済みであれば住宅の安全性・耐久性が回復しているため、修繕記録を丁寧に提示することで買い手の不安を軽減できます。

修繕後の不動産価値

シロアリ被害修繕後の不動産価値は、一般的に「被害発生→修繕」という履歴から売却価格に影響が出るケースがあります。
ただし建築士・ホームインスペクターによる現況診断で「構造的な問題なし・適切な修繕済み」という評価を得て、これを売却時の資料として提示することで、価格の下落を最小限に抑えることができます。
修繕工事と合わせてホームインスペクション（住宅診断）を実施し、診断報告書を取得しておくことが売却時の資産価値維持に有効です。

火災保険とシロアリ被害修繕の関係

シロアリ被害は一般的な火災保険では補償対象外です（火災保険は偶発的な事故を対象とし、シロアリのような徐々に進行する損害は対象外）。
ただし例外的に、シロアリ被害によって床が突然陥没して家具が破損したなどの二次的な損害については、保険の内容・契約条件によっては補償される場合があります。
加入中の保険の内容を確認し、該当する損害がある場合は保険会社に問い合わせることをおすすめします。
また一部の専門業者が提供する「シロアリ被害補償保険（業者独自の保険商品）」に加入しておくことで、万が一の被害発生時の修繕費用を賄える仕組みを事前に整えることも選択肢の一つです。

シロアリ被害修繕に関する最終チェックリスト

• 建築士・ホームインスペクターに被害範囲の調査を依頼した
• 修繕が必要な箇所・修繕方法・優先順位を書面で確認した
• 2〜3社から修繕の見積もりを取って比較した
• 耐震補強・断熱改修との同時実施を検討した
• 使用できる補助金・助成金を自治体窓口で確認した
• 修繕工事の保証（アフターサービス）の内容を確認した
• 修繕完了後にシロアリ防除業者による再施工を行った
• 修繕記録（修繕箇所・工事内容・費用・保証書）を保管した

シロアリ被害修繕と住宅の長期的な価値保全

シロアリ被害修繕を適切に実施することは、住宅の長期的な資産価値を守るための重要な投資です。

住宅は適切なメンテナンスと修繕を繰り返すことで数十年にわたって価値を維持できますが、修繕を怠れば建物の劣化が加速し、最終的には建て替えが必要になることもあります。

シロアリ被害修繕→防除→維持管理という一連のサイクルを適切に行うことで、大切な住まいを長期間良好な状態に保つことができます。
修繕費用を「出費」ではなく「住宅への投資・資産保全」として捉え、計画的に取り組んでください。

業者選びの落とし穴と注意点

シロアリ被害修繕の業者選びでよくある失敗は「安さだけで業者を選ぶ」ことです。

木材修繕は技術力・経験・使用する材料の品質が仕上がりと耐久性に直結します。
安すぎる見積もりには、材料グレードの低下・施工品質の問題・アフターサービスのなさなどのリスクが潜んでいることがあります。
また「シロアリ駆除業者と木材修繕業者が同じ」ケースでは、修繕の必要性を過大評価される可能性があるため、第三者（建築士）の調査を先に受けてから修繕業者を選ぶ手順を踏むことをおすすめします。
信頼できる工務店・大工を選ぶためには口コミ・紹介・過去の施工事例の確認が有効で、地元で長年の実績がある業者を選ぶことが品質の安定につながります。

木材修繕の種類と工法の詳細解説

炭素繊維シートによる補強

炭素繊維シート（CFRP）を木材に貼り付けることで、シロアリ被害を受けた木材の引張強度・せん断強度を補強する工法です。施工が比較的簡単で柱・梁・土台の内側補強に適しています。
費用は1か所あたり3〜8万円程度で、柱の解体・交換と比べて安価な場合があります。
一般社団法人日本CFRP補強協会の認定施工者がいる業者に依頼することが品質確保につながります。

鋼板・鉄板による添え木補強

被害を受けた木材に鋼板・鉄板を添えてボルト締めする工法です。
特に土台・大引などの横架材の補強に有効で、材料費・施工費が比較的安く工期も短いというメリットがあります。
費用は1箇所あたり2〜6万円程度が目安です。
ただし露出している場合は外観上目立つため、隠蔽部分（床下・壁内）への適用が一般的です。

木材の交換（部分交換・全体交換）

食害を受けた木材を新しい木材に交換する最も確実な修繕方法です。
部分交換（被害部分のみを切り出して新材を継ぐ「追い掛け大栓継ぎ」など）は費用を抑えられますが、熟練した大工技術が必要です。
全体交換（土台1本・柱1本丸ごと交換）は材料費は高くなりますが、修繕後の耐久性・信頼性が高くなります。
新材には防腐防蟻処理（加圧注入材または表面処理）を施すことが必須です。
工法の選定は被害の程度・部位・予算に応じて建築士と相談の上、最適なものを選んでください。